【ビットコイン】0.1BTCで1000万円も夢じゃない【仮想通貨投資】

こんにちはコネギです。0.1BTCを持っているだけで将来1000万円の資産になっている可能性があります。今回は1000万円になる理由を解説します。

※仮想通貨の取引にはリスクが伴います。投資判断はご自身の責任でお願いいたします。

ビットコインの価値が上がり続けている

最初に取引されたのが1BTC=0.2円でしたが、現在約1400万円の価値になっています。半減期を迎えるごとに上昇が続いています。半減期とは4年に一度マイニング報酬が半減する時期のことです。このチャートからもわかる通り右肩上がりです。

ブロックチェーンが使われている

ビットコインは世界初のブロックチェーンを基盤としたデジタル通貨です。ブロックチェーンとは取引やデータを暗号技術で記録する分散型の台帳技術です。取引履歴をブロックと呼ばれる単位にまとめて、鎖（チェーン）のように連結して保管することで、改ざんや不正アクセスを困難にしています。

イメージしやすいのは、オンラインゲーム内の通貨です。実際のお金を支払って、ゲーム内で使われている通貨を手に入れれば、そのゲーム内で使われている通貨が「使える」ゲーム内のお店で、アイテムを買うことが出来ます。

ビットコインは実態はありませんが、世界中で日常生活に「使える」ようにすることを目指してつくられています。スマホやパソコンにビットコインは存在していて実際にモノやサービスを買ったり、利用出来たりもしています。

ビットコインは、2008年10月、ネットでサトシ•ナカモトと名乗る人物がある論文を投稿したことから始まります。

ビットコインは中央集権的な管理がない、分散管理型の暗号資産です。国や銀行、証券会社で一括管理じゃなくてみんなで管理しようねってことみたいです。

発行枚数の上限が決められていて、2,100万枚を上限としそれ以上は増えることがないです。発行上限がある理由として市場に出回る数が多いと希少価値が薄れます。それを防ぎ価値を維持するための重要な仕組みです。金に似ている事からデジタルゴールドと呼ばれています。

革新的な技術であり、発行枚数の上限、アメリカも注目することから価値があると判断できます。今後、ブロックチェーンを応用した技術も出てくると思うので、ますますビットコインの価値は上がっていくと予想します。

ビットコインの価格予想

著名人	肩書	価格予想
キャシー・ウッド氏	アーク・インベストメントの創業者	約8,720万円
ピーター・ティール氏	元PayPal最高経営責任者	約5,000万円
ダン・モアヘッド氏	パンテラ・キャピタルの創設者	約7,640万円
マイケル・セイラー氏	マイクロストラテジーの共同創設者	約1億4,000万円

世界的な企業の代表者たちがビットコインの価格が上がると予想しています。誰にも未来は予想できませんが、著名人たちが投資していることからもビットコインには価値があるのだと思います。

ビットコインはインフレへのリスクヘッジ

ビットコインはインフレへのリスクヘッジになり得ます。上記でも言いましたが、ビットコインの発行枚数上限が2,100万枚と決まっているため、価値が下がりにくいです。

ここでインフレについて、少しだけ詳しく解説します。
インフレという言葉は、モノの値段が上昇することだと認識されている方が多いと思いますが、厳密に言うとこのインフレの定義は異なります。インフレとは、法定通貨の価値が減少することです。

一般的にモノの供給量が多くなると、そのモノの価格は低下します。これは法定通貨にも同じことが言えます。コロナ禍における各国政府は、大規模な金融緩和を行い経済のパニックを沈めようとしました。この金融緩和において大量に法定通貨が発行され、法定通貨自体の価値が低下したのです。

法定通貨の価値が減少すると、相対的にモノの価格は上昇しますよね。事実として、コロナ禍における金融緩和は世界同時株高を発生させました。この事例は、政府の匙加減によって法定通貨の発行量が決定できてしまうという問題点を浮き彫りにしました。

引用元：Coincheck

供給量は決まっていますが、需要が高まればビットコインの価格は上がっていきます。そして、ビットコインの需要は年々高まっています。ビットコインの知名度が上がり続けている。米証券取引委員会（SEC）は計11本のビットコイン現物ETFを承認すると発表。実用性がある。などなど

金（ゴールド）と似ていることからも、ビットコインはデジタルゴールドと呼ばれています。有事の金と言いますが、将来「有事のビットコイン」と言われるかもしれませんね。

まとめ

ビットコインの価格について紹介しました。大企業の代表者がビットコインの上昇を予想しています。仮想通貨にはハッキングや税金などの問題もありますが、徐々に改善されてきています。

2025年度の税制改正では、株式投資と同様の「申告分離課税」への移行が検討されています。 これにより、仮想通貨取引による所得に対して一律20.315%（所得税15.315%、住民税5%）の税率が適用されるかもしれません。

未来のことは誰にも分りませんが、物の価格が上がり続けています。インフレ対策にビットコインに投資するのも考えてみてはどうでしょうか。